本当に強い大学ランキング2026 私立大版、早稲田が首位 慶應2位、3位に豊田工大

本当に強い大学ランキング2026 私立大版、早稲田が首位 慶應2位、3位に豊田工大

東洋経済新報社が刊行する『週刊東洋経済』臨時増刊『本当に強い大学2026』は、2026年版の「本当に強い大学ランキング」私立大学版をまとめた。全国の私立大学391校を対象に、受験偏差値では測れない大学の実力を定量データで評価したもので、総合評価の首位は早稲田大学、2位は慶應義塾大学、3位は豊田工業大学となった。

偏差値では測れぬ四つの力

このランキングは2006年から、指標や対象大学数を多少変更しながらほぼ同じ方式で毎年発表されている。大学の実力を四つの力に分けて評価するのが特徴だ。学生に付加価値を与える「教育・研究力」、その成果が表れる「就職力」、アウトプットを支える基盤としての「財務力」、そしてグローバル時代への対応を示す「国際力」の四項目である。

対象となったのは、800以上ある日本の大学のうち、本誌が今年3月に実施したアンケートに回答し、かつ2024年度の財務諸表が入手できた大学である。今回からは「大学四季報」に有力私立大学として掲載している地域代表の総合私立大学なども、回答の有無にかかわらず対象に加えた。比較が難しい株式会社立大学や文部科学省管轄外の法人、大学院大学、専門職大学などは除外している。

この結果、国公立と私立を合わせて544大学がランキングの対象となった。私立大学に限った対象校は391校で、今回は200位までに相当する205校を紹介している。ランキングには総合ポイントに加え、国公立大学を含めた総合順位も併記されている。

国際力と財務基盤で抜けた早稲田

総合評価の首位に立った早稲田大学は、国公立を含めた総合順位でも東京大学に次ぐ2位に入った。海外留学協定校数は587校で最多となり、外国人教員比率も高い水準にあるなど、国際力で際立った数値を示した。卒業後に上場企業の役員に就く人の多さや、入学定員倍率の高さも評価を押し上げた。

教育研究力の強化に向けた財政基盤の整備も進む。世界のトップ大学の取り組みを参考に資金の運用・投資を行う「早稲田エンダウメント」を開始し、2026年度には戦略的投資の予算規模を6.5億円まで拡充している。知的財産の戦略的な管理や、学部生全員の留学実現に向けたプログラム整備も進めている。

2位の慶應義塾大学は、国公立を含む総合順位では3位だった。上場企業の役員数は1593人でトップに立ち、有名企業400社への就職率も高い。科学研究費補助金は私立大学で最も多い34億円を確保している。現在はAIキャンパス構想を推進しており、世界のAIトップ企業と包括的に連携しながら、人間とAIが協働して新たな知を生み出す知的インフラの構築をめざす。

小規模校が示した就職力

3位に入った豊田工業大学は、トヨタ自動車が創設し、同社が財政を支援する大学である。学生数は500人程度の小規模校ながら、有名企業400社への就職率は全国1位となった。実践的な開発型の技術者や研究者の育成を掲げている。潤沢なトヨタの支援を受けて国立大学並みの学費を実現し、自己努力収入比率も高い水準にあることから、総合順位でも8位に入った。

4位は上智大学である。外国人教員比率や入学定員倍率が高いことが評価された。2027年度には理工学部に「デジタルグリーンテクノロジー学科」を新設する予定で、データサイエンスやデジタル技術と既存の理工学分野を複合的に学び、カーボンニュートラルや循環資源といった社会課題に向き合う人材を養成していく方針を示している。

18歳人口減が迫る大学の選別

日本では18歳人口が急減しており、オンラインなど多様な学びの形が広がる中で、大学を取り巻く環境は大きく変わりつつある。こうした状況下で、受験生や保護者、企業の人事担当者にとって、偏差値だけでは見えない大学の実力をどう把握するかは関心の高いテーマとなっている。

今回のランキングが四つの力に着目するのは、教育や研究の質、卒業後の進路、それを支える財務の健全性、そして国際的な対応力が、大学の中長期的な競争力を左右するとの考え方に基づく。とりわけ私立大学は、国公立に比べて自主財源の確保が経営の鍵を握るため、財務力や自己努力収入の比率が評価に与える影響は小さくない。

早稲田大学や慶應義塾大学のように基金や外部資金の活用を進める大学がある一方、豊田工業大学のように特定企業の支援を背景に小規模ながら高い就職実績を上げる例も目立つ。私立大学全体で見れば、地域に根ざした総合大学から理工系の専門特化型まで性格は多様であり、それぞれの強みをどう伸ばすかが問われている。

少子化の進行に伴い、志願者を集められない大学の経営難や再編が今後さらに現実味を帯びるとみられる。今回のランキングは、そうした選別の時代において、各大学が教育・研究や財務、国際対応のどこに力を入れるべきかを示す材料の一つとなりそうだ。東洋経済新報社は国公立版を含む各種ランキングも順次公開しており、大学選びや進路指導の現場で活用が広がるかが注目される。

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