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米ハーバード大学や米スタンフォード大学などに所属する研究者らが2022年に英科学誌Natureで発表した論文が、低所得家庭で育った子どもが大人になって収入を伸ばす条件を分析している。研究チームは米国の25歳から44歳までのFacebookユーザー7220万人分、210億件に上る友人関係のデータを匿名化して調べた。
3つの指標で地域を比較
研究チームは人々のつながりを大きく3つの種類に分け、米国の地域ごとに数値化した。1つ目は、所得や社会的地位が低い人と高い人がどれくらい交友関係を持っているかを示す指標。2つ目は、友人グループの絆の強さや内輪のまとまり具合を示す指標。3つ目は、ボランティア活動などへの参加度で測る指標だ。
これら3つの指標を地域ごとに算出し、低所得家庭で育った子どもが大人になってからどれだけ所得を上げられたかというデータと照らし合わせた。
経済的つながりだけが強い相関
分析の結果、将来の所得向上に影響を与えていたのは、低所得層の人がどれだけ高所得層の友人を持っているかを示す指標だった。研究チームの試算によると、貧しい家庭の子どもであっても、裕福な人たちとの交流が盛んな環境で育った場合、大人になってからの収入が平均して約20%アップするという。
一方、地元コミュニティーの絆が強くても、地域のボランティア活動が盛んであっても、それらの要素自体は将来の経済的な成功と強い結びつきを持っていなかった。3種類の指標のうち、経済的なつながりのみが所得向上と突出して強い相関を示した形だ。
研究チームは、貧困から抜け出すために必要な要素として、自分とは異なる、より豊かな階層の人々と友人関係を築けているかどうかが重要だと示唆している。地域の中で完結した人間関係の厚みよりも、階層をまたぐ接点の有無が、その後の収入を左右する可能性があるということになる。
交流の「場」をどう設計するか
この結果は、教育や福祉の現場にとって示唆に富む。同じ地域に住んでいても、日常の中で異なる所得層の人と出会えるかどうかは、学校や職場、スポーツクラブ、地域活動などの設計に左右される。絆の強いコミュニティーは安心感をもたらす半面、外部との接点が乏しければ、結果として経済的な機会を狭めてしまうおそれがある。
日本でも、子どもの貧困対策は長年の課題とされてきた。地域のつながりを重視する施策は多いが、今回の研究が示すのは、つながりの「量」や「強さ」だけでなく、つながる相手の多様性、とりわけ経済的に異なる層との接点が重要だという視点である。
ただし、この研究はあくまで米国のFacebook利用者のデータに基づく相関関係の分析であり、因果関係を証明したものではない点には注意が必要だ。SNS上で友人関係を築いている人がどの程度実社会での交流と重なるかという限界も残る。
それでも、7000万人を超える大規模データから、貧困の連鎖を断ち切る手がかりとして「異なる層とのつながり」が浮かび上がった意義は小さくない。今後は、実際にどのような施策や環境づくりが階層をまたぐ交流を生むのか、各国での検証が待たれる。
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